ベース弦の鉄則

環境にやさしいエコハウス

先に起きた東日本大地震の影響でエコハウスに関心が集まっている。電気をなるべく使わない生活を目指しているからだ。エコハウスは、本来、地球環境のよい家づくりを目指したものだと思う。政府が発行する住宅エコポイントも、環境にやさしい生活を推進するためのものだと思う。しかし、エコハウスは、ソーラーシステムを搭載しているのかと勘違いしている人が私の周りにたくさんある。脱してはいませんが、その通りだと言うことができない。地球に優しい家、CO2をできるだけ出さないが、それがエコハウスです。
新築したのをきっかけに、いくつかの家具をセミオーダーしました。特にこだわったのはリビングルームに置かれるギャラリーのカウンタです。市販のものを探していましたが、なかなか心惹かれるのではなく、地元の工芸職人の注文の家具を決定しました。注文の家具の良さは、やはり自分好みにできるのです。やっぱりちょっと高くなったのですが本当に気に入るものを購入することができますよかったと思っています。
　［シンガポール　１９日　ロイター］　１９日午前のアジア各国の株式市場は軒並み下落している。米経済が景気後退（リセッション）入りするとの懸念が広がっているほか、欧州の銀行の資金調達状況が悪化していることが背景となっている。

　一方、安全資産への買いで金は１オンス＝１８３３．８１ドルに上昇、最高値を更新した。

　午前の取引で、ソウル株価指数は４％下落。台湾株式市場も３％近く下げている。

　香港および上海株式市場も続落して始まった。

　１８日に発表された製造業の先行指数とされる米フィラデルフィア地区連銀の８月製造業業況指数が、２００９年３月以来の水準に落ち込んだことから、投資家の米景気後退に対する警戒感が高まっている。

【関連記事】
シドニー外為・債券市場＝豪ドル反落　アジア株安で、豪債券先物は上昇
アジア株式市場サマリー（17日）
アジア株軟調、独仏首脳会議は市場の信頼回復につながらず
アジア株式市場サマリー（16日）
アジア株式市場サマリー（15日）


　１８日のニューヨーク市場では、投資家のリスク回避姿勢が一段と強まったことを受けて、安全資産とされる米国債と金先物が急上昇した。

　債券市場では長期金利の指標となる１０年物米国債利回りが急低下（国債価格は上昇）し、前日比０．１１ポイント低い２．０６％と、０８年１２月３０日につけた過去最低水準に並んだ。取引時間中には史上初めて２％を割り込んだ。金先物相場は、指標となる１２月物が前日終値比２８．２０ドル高の１オンス＝１８２２．００ドルと過去最高値を更新、終値としては初めて１８００ドル台をつけた。取引時間中には一時、１８２９．７０ドルまで上昇し、取引時間中の過去最高値を更新した。

　この流れを受けて、１９日午前の東京債券市場は、指標となる新発１０年債の利回りは０．９７０％で取引が始まった。取引時間中では約９カ月ぶりの低水準。東京工業品取引所の金先物市場でも指標となる６月物の価格が一時、１グラム＝４５４１円を付け、史上最高値を更新した。【浜中慎哉、ワシントン斉藤信宏】

【関連記事】
米国債格下げ：オバマ大統領が声明「問題は解決可能」
米国債格下げ：米政府、Ｓ＆Ｐと攻防　異例のクレームも
米国債格下げ：週明けの金融市場、波乱含み
米国債格下げ：金融市場は一時的混乱か　投げ売りの危険も
米国債格下げ：政府の財政再建取り組みが不十分との判断


　［シドニー　１９日　ロイター］　オーストラリア・ニュージーランド（ＡＮＺ）銀行＜ANZ.AX＞が１９日発表した第３・四半期（４─６月）決算は、利益が前年比増加したものの、アナリスト予想を若干下回った。世界的な市場の混乱が業績に影響した。

　一時項目や投資収益を除いたベースの利益は１４億豪ドルとなり、前年同期の１３億豪ドルから増加した。

　一方、ロイターがアナリスト７人を対象にまとめた調査の予想平均（１４億６０００万豪ドル）は若干下回った。

　不良債権引当金は３億２８００万豪ドル。これにより、今年度初めから６月までの９カ月の引当金は９億８９００万豪ドルとなり、前年同期から約３０％減少した。

　同行のスミス最高経営責任者（ＣＥＯ）は「７月と８月に続いた市場の混乱にも関わらず、われわれの国内主要市場を楽観視する十分な理由がある」との見方を示した。

【関連記事】
クーラーボックス製「スクーター」で飲酒運転、豪男性が免停に
利上げ見送り、市場混乱による強い不透明感が主因＝豪中銀議事録
7月豪失業率は8カ月ぶり高水準、利下げ圧力増大との見方も
市場動向を注視しているがマネーマーケットに緊張見られず=豪中銀
豪州で犬の人工尿開発へ、「マーキング」で家畜保護


　19日の東京株式市場は世界連鎖株安に巻き込まれ3日続落した。全面安。前引けの日経平均株価は前日比192．09円安の8751．67円と8月9日以来の8800円割れとなった。前日のアジア、欧米の株価の大幅下げを受け継いでおり、一時は208．80円安まで下げ幅を拡大する場面があった。海外年金の売りなどが言われており、投資家のリスク許容度の後退から換金売りが出ている。8月9日安値8656．79円を守り切れるかどうかが焦点となっており、一部では日銀のETF（株価指数連動型上場投信）買いを期待する向きもある。東証1部の出来高は9億0994万株、売買代金は5874億円。

　現地18日のNYダウ工業株30種平均は前日比419．63ドル安と大幅反落。米景気指標の悪化から景気減速懸念が強まった。米フィラデルフィア連銀の8月製造業景況指数がマイナス30．7と前月の3．2から大幅低下した。7月の米中古住宅販売件数は前月比3．5％減の年率467万戸と、昨年11月以来の低水準となった。米当局が欧州系銀行の米国部門の資金調達面に不安感を持っているとの一部報道も嫌気された。また、インフレ懸念が強まりFRB（米連邦準備制度理事会）による追加の量的緩和策の実施観測が後退し売りにつながった。外為市場でドル・円相場は、1ドル＝76円台半ば付近でこう着。

　国内証券では、7月後半からの世界的な株式市場や商品市場の下落について、「米国の景気悪化や欧州の財政問題への懸念のみならず、ファンドの解約に伴う需給要因が強く影響した」としており、「米国の最終投資家が極端にリスク回避的になってきた」としているが、「株式投資に弱気になる必要はない」とした上で、「中期的な視点に立てば需給要因より企業業績やバリュエーションが重要な株価の決定要因になる」とし、「欧米での資金フローに注意しながらも、日本株への強気を維持」している。また、米国の景気回復については、「脆弱ではあるが景気後退に陥る可能性は低い」との見方を示しており、「追加的な経済対策が採られる場合には、米国株は売られ過ぎの水準にある」としている。

　寄り付きの外資系の注文状況は15日連続の売り越し。売り2560万株に対し買い1340万株と差し引き1220万株の売り越しとなった。金額ベースでは売り325億円に対し買い168億円と157億円の売り越し。ドル建てのシカゴ日経平均先物は大証終値より170円安い8770円だった。

　全面安。東証1部の値下がり銘柄数は1407に達した。東証1部の売買代金上位30傑中29銘柄が、出来高上位30傑中26銘柄が下落した。わずかにJR東日本 <9020> 、ルック <8029> 、エス・バイ・エル <1919> の上昇が目立つ程度だった。（編集担当：佐藤弘）

【関連記事】
東京株式前引け速報：世界株安止まらず下げ加速、8800円割れ
東京株式午前10時：全面安、値下がり銘柄数は1457に
東京株式寄り付き：8800円割れ、世界連鎖株安に巻き込まれる
19日相場見通し　大幅3日続落へ、大引けにかけ売りが売りを呼ぶ展開を警戒
5月26日レーティング情報：メリルリンチ証券