ベース弦の鉄則

F1日本グランプリ開催時に名古屋のホテル状況

F1日本グランプリが鈴鹿カーで実行されると、名古屋周辺の予約は困難です。まず、鈴鹿のホテルが少ない上に、10万人以上の人が全国から集まるので大変です。ヨトカイチイナ個、伊勢市の近く、すぐに満室になるので、やはり交通の名古屋人が流れます。名古屋のホテル名古屋駅周辺にあるが、大きなホテルは栄にあるため、そちらを探す方が早いかもしれません。
ホテル予約は、ホテルに直接電話をして予約をするのが最も一般的な方法だと思いますが、私はインターネットの予約サイトを利用して、ホテルの予約をしていますね。そのほうが、ほとんどの場合、ホテルに直接電話をして予約を、より安い価格でご予約を行うことができるのです。さらに、予約方法も簡単です。
　県議会の議会運営委員会が９日開かれ、大澤正明知事は１６日開会の２月定例議会に１１年度一般会計当初予算案や１０年度一般会計補正予算案など８６議案を提出する方針を示した。
　予算関連議案以外では▽非営利団体の活動を支援するための基金設置条例案▽子宮頸（けい）がんなどのワクチン接種補助に要する基金設置条例案▽県総合計画案−−など。
　各会派による代表質問は２２日、一般質問は同２３、２５、２８日。常任委員会は３月２、３日、特別委員会は同７日に開かれる。会期末は３月１０日。【鳥井真平】

２月１０日朝刊

　安中市は、デジタル案内板など０９年度に導入した観光情報発信システムの機器を増設する。
　同市は０９年度、国から約３８００万円の交付金を受けてＪＲ信越線安中、磯部、横川の各駅と、隣接する富岡市の富岡製糸場に、タッチパネル方式のデジタル案内板を設置。碓氷峠の遊歩道「アプトの道」には携帯電話をかざすとポイントを付与するラリー用端末を設け、ポイントをためた観光客に記念品を贈っている。
　１０年度も、同システムを充実させる費用として、国の「情報通信技術地域人材育成・活用事業交付金」約１億３０００万円の交付が決まり、デジタル案内板を安中、富岡市内の観光拠点に計４カ所、ラリー用端末を観光地の３コースに設置する。事業は安中市地域活性化協議会（会長・武井宏同市商工会長）に委託する。【増田勝彦】

２月１０日朝刊

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　さくら野百貨店仙台店を運営するエマルシェ（仙台市）は９日、プロ野球、東北楽天ゴールデンイーグルスの選手らを励まそうと、来店客から募った選手宛てのバレンタインデーのチョコレート計１２７個を楽天球団事務所に届けた。
　同店特設コーナーで１月２６日から２月６日まで受け付けた。一つ一つに「けがに気を付けて頑張って」などファンの手書きメッセージカードが添えられている。
　球団を代表して受け取った森井誠之東北営業部長は「チョコの数の多さに期待の大きさが表れている。選手も喜ぶはずだ」と話した。
　１２７個は昨年より３個多い。１番人気は嶋基宏捕手の２１個で２年連続トップ。星野仙一監督にも６番目に多い３個が寄せられ「闘志むき出しの熱い試合が見たいです」などとメッセージが書かれていた。

　仙台市宮城野区の市食肉市場で処理された県産牛肉をマカオに輸出する準備が整い、同市場で９日、初出荷式が行われた。２頭分の牛肉を積んだトラックは通関手続きを行うため、仙台空港に向けて出発した。
　全農県本部や市場の関係者ら約６０人が参加した式典で、奥山恵美子市長は「年間２０００万人以上の交流人口がある国際都市マカオで、仙台牛が高く評価されるよう努めたい」とあいさつ。代表者らがテープカットして初出荷を祝った。
　市国際プロモーション課によると、今回輸出されるのは、登米市で生産された仙台牛と宮城日高見牛各１頭分のロースやヒレ、バラなど計約６４０キロ。今後は、年度内に約２トン、２０１１年度は１０トン以上の輸出を見込んでいる。
　現地で、食肉流通量の約４割を取り扱うマカオ冷凍食肉協会の梁仕友会長は「行政、民間レベルの交流が輸出のきっかけとなった。日本の牛肉の中でも仙台牛を積極的に扱っていきたい」と話した。
　仙台牛の輸出は昨年８月、伊藤敬幹副市長のマカオ訪問を機に具体化した。マカオ政府が１２月、市場内のと畜場と食肉処理施設を輸出食肉取り扱い施設に認定し、初出荷に向けた準備が進められていた。
　通関手続きを経た牛肉は輸送車で成田空港に運ばれ、１３日にマカオ直行便で空輸される。

　岩手・宮城内陸地震で、荒砥沢ダム（栗原市栗駒）の北西に出現した大規模地滑り現場の安全対策として、同市と東北大東北アジア研究センター、林野庁などは新年度、崖崩れの危険を監視するレーダーを設置する。崖周辺の民家や道路の安全確保とともに、崩落現場の景観を観光などに活用する計画の実現にも役立てる狙い。

　監視の対象は現場の北西側にできた巨大な崖。センターによると、崖の麓にレーダーを設置し、崖面に電波を発信する。反射波から微小な崩れも検知できるという。
　センターの佐藤源之教授（電波応用工学）が導入に携わる。イタリア・フィレンツェ大がアルプス山脈の崖に同様のシステムを設置しており、佐藤教授も研究に協力している。
　佐藤教授の研究グループは「レーダーによる崖の監視は、国内では恐らく例がない。他の危険な崖でも応用できる可能性もある」としている。
　レーダーはリアルタイムで崖の変化を把握でき、即座に入山規制などの対応に移れるという。レーダーと一緒に高感度カメラも設置。市庁舎などに置いたモニターで崖の異常を確認できる。
　市は「崖の近くに市道や民家があり、警戒が必要」と話す。本年度、崩落地の景観を観光や防災教育に生かす方法を探る市の検討委員会も発足しており、３月には安全・安心の確保を柱とした提言がまとまる見込み。市は観光客や研究者が崖を見学する場合を想定し、レーダーなどで安全性を向上させたい考え。
　通信、電気設備を手掛けるＮＴＴ東日本やユアテックなど連携機関と協定を結んだ上で、早ければ５月末に設置する。市は新年度一般会計当初予算案に事業費を計上する。
　崖は当初、落差最大約１５０メートルだったが、崩落を防ぐため、林野庁が崖上部の土砂を最大３０メートル分撤去した。現在、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）などで崖の動きを監視している。