ベース弦の鉄則

いくつかの国内旅行の話をしています

国内旅行どこが良かったのか友人の話をしたが、友人は、九州が良かったようです。湯布院などの温泉がよかったこと。行ってみたいと思っていました。私は北海道と答えました。やはり国内旅行なら北海道行っておかないとねと言う話になりました。友達も北海道でも良いと感じていたようです。ラベンダー畑などの話が含まれていません。今度一緒に行きたいという話をしてしまいました。
大学の卒業旅行は、友達と9人で行ったが、その後のパジャマは皆お揃いのを着ていた。申し込んだツアーの特典としてTシャツが付いてきたが、それをパジャマに活用していたのだ。コスチュームのように写真で見ても懐かしい気分になる。その後、卒業旅行に行ってメンバー再び旅行する機会があったが、のようなパジャマを持ってきて思うことは一緒にすることだと笑っていた。
　牛久市の真夏の一大イベント「うしくかっぱ祭り」が３０日、ＪＲ牛久駅東側の花水木通りをメーン会場に始まった。３１日まで。

　祭りは市内小学生の「演奏パレード」で始まり、「鳴子踊りパレード」や「商工みこし」などが祭りを盛り上げた。メーンイベント「かっぱ囃子（ばやし）踊りパレード」には市内の事業所やサークルなどから５５団体、約５千人が参加。被災地で親善友好都市の宮城県色麻町も参加した。参加者は浴衣やハッピなど思い思いの“衣装”に身を包んで「やっぺ、やっぺ、やっぺ」のかけ声とともに花水木通りを踊りながら練り歩いた。

　３１日のかっぱ囃子踊りパレードには、市内５７行政区から約６７００人の踊り手が参加する。

　東京商工リサーチ新潟支店がまとめた今年上半期（１〜６月）の県内の企業倒産（負債額１千万円以上）によると、倒産件数は５５件で前年同期比９件（１４・１％）減少した。負債総額も１６０億７８００万円で３２億６２００万円（１６・９％）減った。平成元年以降で件数は２１番目、負債総額は１９番目の少なさ。同支店は「東日本大震災で資金繰りが懸念されたが、国の政策効果が支えた」と指摘している。

　業種別の倒産件数は建設が１３件とトップで、機械７件、不動産６件と続く。

　■新田、悲願のＶならず　第９３回全国高校野球選手権大会の愛媛大会は３０日、松山市の坊っちゃんスタジアムで決勝が行われ、ノーシードから勝ち上がった今治西が試合巧者ぶりを発揮、第１シードの新田を３−１で下し、４年ぶり１１回目の優勝を決めた。新田は悲願の初優勝はならなかった。これで四国四県の代表校が出そろった。全国大会は８月６日、兵庫県西宮市の甲子園球場で開幕する。

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　小浜市の地村保志さん（５６）と富貴恵さん（５６）の夫妻が北朝鮮に拉致されてから今月で丸３３年を迎えたのを受け、「拉致被害者と特定失踪者の調査を支援する市民の会」の会合が２９日夜、小浜市内で開かれた。地村さんは「行政などの支援のおかげで家族全員が社会復帰できた。今後は拉致問題の早期可決に向けて尽力したい」と話した。

　また、市民団体「救う福井の会」の池田欣一会長から拉致の可能性が高い「特定失踪者」認定者７３人について「特定失踪者の拉致認定基準が難しく、全く進展していない。拉致問題を風化させないためにも、『準拉致被害者』の名称を使うべき」と提案があり、承認された。今後、市民の会は政府に対して名称改正を訴えかけていく方針。

　松崎晃治・小浜市長は、政府に名称改正を要請して「拉致被害者でなかった場合、北朝鮮との外交上で不利な要素となる」との回答を得たことを明かした上で、「名称改正で拉致問題解決の活動をやり直し、なんとしても拉致問題を風化させない契機にしたい」と語った。

　豊中市の刀根山・蛍池自治会連合自主防災会（仲峰子会長）は３０日、市立刀根山小学校で、大地震を想定した「避難施設」設置・体験訓練を実施した。

　住民約１２０人が参加。正午、震度６の地震が発生、同校区で被害が出たとの想定。住民らは、家族や近所の安否を確認したあと、避難所に指定された刀根山小に続々到着。避難施設・居住スペースを設営する訓練などに挑戦した。

　参加者らは「関西もいつ大地震が来るか分からない。いい勉強になった」と話していた。

　下野市薬師寺の「道の駅しもつけ」で３０日、「かんぴょう生産日本一！　しもつけかんぴょうまつり」が開催された。平成２４年にかんぴょう伝来３００年を迎えることから、前年イベントとして実施し、消費者にかんぴょうに親しんでもらう狙い。来年以降も同様のイベントを続けるという。

　会場では夕顔の実の種飛ばし大会やかんぴょう剥き体験などが行われ、訪れた家族連れらがイベントを楽しんだ。祖父母と道の駅を訪れた、宇都宮市の中本龍希君（４）と結菜ちゃん（２）きょうだいも、かんぴょう剥き体験にチャレンジ。龍希君は「楽しかった。またやってみたい」と笑顔で話した。

　東日本大震災では多くの文化財、歴史資料が被害に遭ったが、県内文化財についても災害への備えが急務だとして、県内の歴史家らが30日、「神奈川歴史資料保全ネットワーク」を発足させた。県内の文化財のデータベース化、研究者、自治体担当者らのネットワークづくりなどを行い、被災時には迅速に救出、保全を行う。代表の横浜国大名誉教授（日本中世史）の有光友學さん（69）は「各分野の協力を得て、ネットワークの活動、役割を積極的に発信をしていきたい」と話した。

　ネットワークは、神奈川地域史研究会（研究者ら会員約１５０人、有光代表）の有志と、神奈川大学日本常民文化研究所（横浜市神奈川区）が準備会を組織。県内の研究者や郷土史研究会などに呼び掛けてきた。

　横浜市内で同日、約60人が参加して「大災害における文化財の救出・保全を考える緊急集会」が開かれ、有光さんが「関東でも大地震がいつ起きてもおかしくない。災害が起きてからでは遅い」とネットワーク設立を提案、出席者の賛同を得た。県内の博物館、図書館、公文書館などの関係者も出席し協力を表明した。

　当面は、有光さんや横浜国大、神奈川大などの研究者有志が事務局を担い、その後、運営組織を整備していく。将来的にはＮＰＯ法人化も検討する。

　ネットワークでは、県内文化財情報の集約、メーリングリストなどによる県内関係者のネットワーク化のほか、全国の同様の組織との連携、被災地へのボランティア活動の組織化などを行う。大災害時には情報の受信と発信を行い司令塔役も担う計画だ。

　詳細は、神奈川歴史資料保全ネットワークのブログ（http://d.hatena.ne.jp/kanagawa-shiryounet/）で。

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